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2007 税理士 TLTソフト
(財務諸表論、法人税法)
財務諸表論 習熟プログラム

財務諸表論/理論編120時間(既習者は60時間程度で終えることもあります。)

1 全体構造 1.会計公準・会計主体論等/2.静態論・動態論/3.商法会計と証券取引法会計/4.商法の計算規定の特徴/5.企業会計原則 6時間
2 一般原則 1.真実性の原則/2.正規の簿記の原則/3.資本利益区分原則/4.明瞭性の原則/5.継続性の原則/6.保守主義の原則/7.その他の原則(単一性、重要性の原則) 9時間
3 損益会計 1.損益計算書の本質/2.収益・費用総説/3.収益の実現/4.各種販売形態における収益認識基準/5.費用収益対応の原則と発生主義の原則 7時間
4 資産会計
総論
1.資産の分類と本質・評価/2.取得原価主義/3.時価主義等/4.費用配分の原則 5時間
5 資産会計
各論I
1.金銭債権の評価/2.金銭債権の種類と表示/3.有価証券1/4.有価証券2/5.有価証券3/6.棚卸資産の取得原価/7.棚卸資産の費用配分/8.低価基準 15時間
6 資産会計
各論II
1.有形固定資産の評価1/2.有形固定資産の評価2/3.有形固定資産の評価3/4.減価償却総説/5.減価償却の方法/6.無形固定資産/7.繰延資産総説/8.繰延資産各論 14時間
7 負債会計 1.負債会計総説/2.引当金 4時間
8 資本会計 1.資本会計総説/2.資本会計各論1/3.資本会計各論2/4.資本会計各論3 6時間
9 財務諸表 1.商法会計と証券取引法会計の財務諸表/2.損益計算書/3.貸借対照表/4.キャッシュフロー計算書/5.会計方針/6.後発事象/7.附属明細表 10時間
10 特殊論点
その他I
1.デリバティブ取引1/2.デリバティブ取引2/3.税効果会計/4.リース会計/5.減損会計/6.退職給付会計/7.研究開発費 12時間
11 特殊論点
その他II
1.外貨換算会計1/2.外貨換算会計2/3.外貨換算会計3/4.企業結合会計/5.連結財務諸表/6.中間財務諸表 14時間
12 過去問題 過去数ヵ年の問題 18時間
    学習時間合計 120時間


財務諸表論/計算編230時間(既習者は120時間程度で終えることもあります。)

1 商法施行規則に基づく様式・注記 1.様式/2.注記 6時間
2 重要基本項目 1.現金預金/2.金銭債権(金融商品会計基準での評価も含む)/3.有価証券(金融商品会計基準での評価も含む)/4.棚卸資産/5.有形固定資産/6.無形固定資産/7.繰延資産/8.金銭債務/9.引当金/10.社債/11.経過勘定/12.資本/13.税金 69時間
3 特殊計算項目I 1.外貨換算会計/2.売価還元法/3.退職給付会計/4.税効果会計/5.配当可能利益の限度額計算/6.自己株式の処理/7.研究開発費・ソフトウエア会計/8.新株予約権付社債/9.リース会計/10.先物・オプション 42時間
4 特殊計算項目II 1.製造業会計/2.建設業会計/3.本支店会計/4.本社工場会計/5.合併会計 16時間
5 特殊計算項目III 1.大中小会社の商法上の開示/2.要旨公告/3.利益処分案・損失処理案/4.附属明細書/5.営業報告書/6.財務諸表規則における固有の表示 商法施行規則との表示の違い/7.キャッシュフロー計算書 19時間
6 総合問題
(過去問題)
過去数ヵ年の問題 78時間
    学習時間合計 230時間



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以下はパンフレットをWeb用に修正したものです。
徹底習熟の短期集中計画
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完全記憶システム
合格保証システム
税理士試験合格への短期集中計画
財務諸表論350時間習熟プログラム
法人税法400時間習熟プログラム
パソコンの動作環境



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